【投資初心者向け】副業でおすすめの投資方法4選！メリット・デメリットも！

会社員として企業に勤めていると、「プラスで収入が欲しい」と思う人も多いはず。そこで考えられるのが「副業としての投資」です。しかし、「投資」と聞くと堅苦しく、分かりにくいイメージがあるのも事実です。

そこでこの記事では、「副業としておすすめの投資方法」について解説していきます。それぞれの投資方法の特徴や、メリットデメリットを踏まえて解説していきます。

この記事を読めば「自分にぴったりの投資方法」を知ることができます。ぜひ、あなたの副業選びの参考にしてみてください。

会社員の副業需要は増えている

近年、会社員の副業、つまり本業以外での収入源の需要は増えてきています。 

働き方改革のコンサルティングを行う会社、ワークスイッチコンサルティングは、20歳から59歳の全国の会社員を対象に、副業のニーズについてアンケートをとっています。結果を簡単にまとめると、以下のようになります。

参照：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000177.000014515.html

アンケート結果を見てみると、現在副業をしていない人のうち、約64%が副業をしたいと思っていることがわかります。しかし、副業を実際にやっている人は、全体の10%に留まっています。

また、現在副業をしていない人の副業がしたい理由として、「本業以外の収入を得たい」が圧倒的に多いです。

ここから分かることは、本業以外の収入源が欲しいが、現在副業を始められていないという人が多いということです。

加えて、副業をしている人の約70%が、「副業が自分のキャリアに繋がる」と感じているということが分かります。事実、副業では学べることが多く、将来のキャリア形成に役立ちます。

加えて、当然ながら副業をすることによって、本業以外の収入を得ることができます。副業でお金を稼ぎながら、自分のキャリア形成までできる副業は、一度やってみる価値のあるものだと言えるのではないでしょうか。

投資は副業にあたるのか

一般企業に勤めている会社員であれば、副業を始めようと考えたことがある人が多いはずです。そこでまずはじめに、「投資することは副業になるのか」という部分について解説します。

投資は副業の定義に含まれない場合が多い

一般的に副業を禁止していると聞くと「本業以外の全ての所得を得る手段を禁止している」と思いがちです。しかし、会社によって副業の定義は様々です。さらに言うなら、副業という単語に明確な定義はありません。

そして企業によっては、「企業が定めた規則に違反していなければ大丈夫」というパターンから、本業以外で所得を得る手段の全てを禁止している企業もあります。

こと投資に関しては、会社が定める副業の定義に含まれない場合が多いです。

主に企業では上記したような事柄に当てはまる場合、「規則に違反をしている」とみなされる場合が多い傾向にあります。

未だに副業を禁止している企業は多い

副業が話題になりだしてからしばらく経ちました。しかし、未だに副業を禁止している企業は多いのが現状です。 

企業が社員の副業を禁止しているのは、以上のような理由が原因となっています。

とは言え、副業に関する裁判事例では、社員の副業・兼業を原則として認めているのが事実です。時代の流れから推察すると、「今後会社員の副業・兼業は徐々に認められていく」と言えるでしょう。

事前に必ず会社の規則を確認！

簡単にまとめると、投資は企業が定める副業を禁ずる規則に違反していない場合が多いです。しかし、事前に必ず、自分が勤める会社の副業に関する規則をしっかり確認しておきましょう。

規則に違反してしまうことによって、減給といったペナルティ、そして最悪の場合懲戒解雇されてしまう場合も考えられます。

投資を始める際は、あらかじめ自分が「していいこと」「してはいけないこと」を確認し、リスクを一つでも減らすよう心がけましょう。

副業でおすすめの投資方法4選！ 

ここまで副業の概要について説明してきました。 しかし副業とは言え、具体的なイメージが湧いていない人も多いのではないでしょうか。

そこでここからは、副業でおすすめの投資方法を、5つピックアップして紹介していきます。

①株式投資

株式投資は主に「デイトレード」と「配当金を目的とした投資」の二つに分けられます。

デイトレードは、基本的に株を「安く買って高く売る」という一連の流れを繰り返すことで、収益を上げていく投資方法です。デイトレードで収益を上げるには、株の値動きを随時チェックし、未来を予測する力が必要が必要になります。

一方、配当金を狙った投資とは、企業が株主に対し、企業の利益の一部を還元する仕組みを利用します。 株主側が受け取る「配当利回り」は企業によって違い、安定している大企業ほど利回りが低い傾向にあります。

株式投資のメリット

株式投資で多くの収益を得たい場合、新聞やネットなどといった様々な媒体で、常に情報収集をしておくことが必要になります。中でも特に、政治や経済の分野は株式投資と深い関わりを持ち、株価の値動きに直結する場合も多いです。

そして、そういった情報収集を続けていくうちに、自然と政治や経済の情報に精通することになります。

また、株主優待が受けられる点もメリットのひとつです。株主優待とは、株を持っている投資家が、株を発行した企業により特別な待遇を受けられるという仕組みです。

株主優待の中にはその企業の製品や優待券などがあり、いずれも株主に還元されるような形で提供されます。株式投資自体から得られる収益意外にも、このような投資家が得をするような仕組みが存在します。 

株式投資のデメリット

株式投資のデメリットとしては、まず「リスクが比較的大きい」という点が挙げられます。自分が買った企業の株価が下がってしまうと、大きく損をしてしまう可能性もあるということです。

もちろん、投資した企業が倒産してしまえば、自分が買った株の価値はゼロになってしまいます。こういったリスクは、投資する前の段階でしっかり勉強やリサーチをすることで、回避することができます。よって、常に政治や経済企業についての情報を仕入れることが、大事だと言えるでしょう。

もう一つのデメリットとして、「初期投資に多くのお金が必要になる場合がある」という点が挙げられます。

株式投資には、最低投資額というものが存在します。そして企業によっては、最低投資額を高額に設定している場合があるのです。

加えて、単元株数の存在も忘れてはいけません。単元株数とは、通常の株式取引で売買される株式の数の単位を意味します。上場企業の間では、この単元株数を100株につき1とカウントするように統一されています。

例えば、大企業の中には最低投資額を500万円に設定しているところもあったりするのです。

しかし、自分が投資したい企業が上場していなければ、当然ながら初期投資額がもっと安くなる場合もあります。 

②FX投資

FXは、”Foreign Exchange”の頭文字をとった言葉で、日本語では外国為替保証金取引となります。 FXは通貨を売り買いする投資方法です。例えば、日本円で米ドルを買うことを「ドル買い」と言い表します。

世界中にはたくさんの種類の通貨が存在し、それぞれの通貨の価値は随時変わっています。よって、通貨の価値が下がった時に購入し、価値が上がった時に販売するというのが、収益を生む一連の流れとなります。

通貨を売り買いするときに生まれる利益のことを「為替差益」と言い、 FX はこの為替差益を目的とした投資方法です。

FX投資のメリット

FXのメリットは、「レバレッジ」という仕組みを利用できるというところです。 レバレッジとは、金融機関に預けたお金を担保として、預けたお金よりも大きい金額を資金として運用できる仕組みです。

例えば、レバレッジ10倍効かせることで、10万円の資金が100万円の価値を持つことになります。こうすることで、為替差益も10倍になるということなのです。

レバレッジは、個人名義の口座であれば、上限が25倍となっています。つまり用意した資金の25倍の金額を、資金として運用できるのです。

もう一つのメリットとして、場所と時間を選ばずにFX取引ができる、という点が挙げられます。 FX のマーケットは、1日の中でほぼ24時間、週に5日間動き続けています。

また、FXの取引は、スマホもしくはパソコン一台で行うことが可能です。つまり、FXはいつでもどこでも行える投資方法だと言えます。

「日中なかなか時間が取れない」という会社員にとっては、大きなメリットだと言えるでしょう。

FX投資のデメリット

FXのデメリットの一つ目は、「リスクがかなり大きくなってしまう」という点です。

先ほど説明したレバレッジという仕組みは、自分の現在の資金の25倍までの金額を、資金として運用できます。もちろん、自分の予想が当たった場合、為替差益は25倍まで増えることになります。しかし、逆に外れた場合は、その分損益も25倍になってしまうことを忘れてはいけません。

レバレッジはFX特有のメリットになりますが、 無理をすると大損してしまう結果になることも注意しましょう。

次に、「FXにはギャンブル的な要素もある」という点がデメリットとして挙げられます。

通貨の値動きは様々な要素で変動します。政治や経済、また権力者の発言一つで、通貨の価値が変わってしまうこともしばしばあります。

過去の値動きから未来の値動きを分析するツールも存在しますが、あくまで予測をしているだけです。つまりFXには不確定要素が非常に多く、確実にお金を増やせる投資方法であるとは言えないということです。 

FXで利益を上げるには、国内外の政治や経済情勢をひたすら勉強し、加えて値動きを予測する能力も培うことが大事になります。 

③仮想通貨

仮想通貨とは、暗号資産とも呼ばれ、電子データでのみ取引される通貨のことです。中央銀行などの公的な管理者が存在せず、仮想通貨専門の取引所を利用して、各国の通貨と交換することができます。

ビットコインが最も有名な仮想通貨の銘柄で、仮想通貨の銘柄の数は日に日に増えていっています。現在、仮想通貨の種類の総数は1500以上にのぼると言われています。 

収益を上げる仕組みとしては、仮想通貨を安く買って高く売るといった流れで、FXと似たような形になります。 

仮想通貨のメリット

仮想通貨の取引は場所と時間を選びません。FXでも似たようなことが言えますが、仮想通貨の場合24時間365日取引することが可能です。

ちょっとした隙間時間や寝る前、移動時間にも取引でき、それぞれの生活スタイルのよる不利が生じることはありません。

とは言え、いつでも取引が可能なため、仮想通貨の値動きは常に起こっています。「自分が寝ていた間に自分が買った銘柄の価格が急落していた」というケースもあるので注意が必要です。

次に、少ない資金で取引が始められるという点もメリットです。

仮想通貨は、小数点以下の単位で購入が可能です。例え一つの仮想通貨の価格が高額でも、その1/10000単位の価格で購入することができるのです。

「投資に不安がある」という投資初心者にとっては、少額で取引を始められる点は大きなメリットだと言えるでしょう。

仮想通貨のデメリット

元本とは、利益や収益を生み出すための、基礎となる財産のことです。そして、仮想通貨には元本の保証がありません。つまり、様々な事が原因で、元々用意していたお金を失う可能性があるのです。

例えば、管理者の存在です。国の通貨には中央銀行による管理が行われており、その価値はある程度保証されています。しかし、仮想通貨にはそういった管理者がおらず、 購入した銘柄の価値が保証されていません。

他にも、仮想通貨の取引所のセキュリティ管理体制によっては、ハッカーからサイバー攻撃を受ける可能性もあります。こうなれば、自分が保有する仮想通貨が盗難され、無一文になることも考えられます。

そして仮想通貨には、こういった状況に対応するための「自分の元本の安全性を担保する仕組み」が整っていないのが現状です。

仮想通貨は、投資方法として歴史の浅いものです。投資家を保護する仕組みはまだまだ発展途上であり、デメリットの一つとして捉えられるでしょう。 

もう一つのデメリットは、「価格変動のスピードが速い」ということです。仮想通貨の銘柄にもよりますが、ものによっては1日の間で、数十万円の値動きがある仮想通貨も存在します。

よって仮想通貨も、「確実に資金を増やすことができる投資方法」と言うことは難しいのが現状です。

もちろん値動きが激しい分、1日にして多額の利益を生み出す可能性もあります。しかし、長期的な資産運用手段として考えると、まだまだ課題の多い投資方法です。 

④投資信託

投資信託とは、投資のエキスパートである「投資信託の運用会社」に、自分の資産の運用を任せる投資商品のことです。投資家は、運用会社による資金運用で出た利益を、その成果に応じ「分配金」として受け取ることで収入を得ます。

また、投資信託が投資家から集めた資金の運用方法は、各々の運用会社の方針によって変わってきます。メジャーな投資先としては、株式や債券などが挙げられるでしょう。

投資信託のメリット

投資信託は投資初心者でも利用しやすいといえます。前述した通り投資信託では、投資のエキスパートが、投資家の代わりに資金を運用してくれます。

よって、投資家自身が投資に関する知識を持ち合わせていなくても、利用することができます。

どのようなものに投資をするにしても、その分野に関する勉強や情報収集は必要になります。しかし、投資信託を利用することで、それらに労力や時間を割く必要がなくなるのです。この点は投資初心者や、投資自体になかなか時間を取れないという人にとっては、メリットだと言えるでしょう。

また、リスクを分散することができる点も魅力です。 

通常であれば複数の投資先に投資、つまり分散投資するとなるとその分多くの知識と資金が必要です。リスクを減らせる分散投資は魅力的ですが、なかなか手が出しづらいのも事実です。

しかし投資信託を利用することで、それぞれの投資分野のエキスパートが運用してくれることになるので、安心できます。また資金面に関しても、投資信託は最低1万円程度で投資を始めることが可能です。

こういった手間を代行してくれる投資信託は、魅力的だと言えるでしょう。

インデックス投資がおすすめ

また、分散投資を考えるのであれば「インデックス投資」がおすすめです。インデックス投資とは、世の中の経済や市場の価値を示す指標（インデックス）に対して投資する、投資信託商品です。この指標は、「市場価値の平均値」と言い換えることもできます。

インデックス投資は具体的に、経済指標に連動して運用される「インデックスファンド」に投資をします。インデックスファンドには様々あります。例えば、日本平均株価に連動する「日経255」と呼ばれる、225個の大手企業の銘柄に対し投資をする銘柄が有名です。

通常であれば、個人の投資家で225の銘柄全てを購入するのは、資金的にかなり厳しいでしょう。しかし、インデックス投資では、それが可能になるのです。

一方、インデックス投資はあくまで「市場価値の平均値」に対する投資なので、短期での大きなリターンは見込めない可能性が高いです。

値動きが発生するタイミングとしては、市場や経済全体の価値が上下するタイミングになるからです。そして、市場や経済の指標は、短期で極端に変動することはあまりありません。

逆に、市場や経済全体に投資をするという性質上、個別の銘柄を選ぶ際の手間は省かれます。よって、比較的分かりやすく、投資初心者でも取り組みやすい投資方法だと言えるでしょう。

まとめると、インデックス投資は個別の銘柄ではなく、市場や経済全体といった大きな括りに対して、少額でも投資をすることができる投資信託です。

「長期的に資産を増やしたい」と考えている人に、おすすめしたい投資方法です。

投資信託のデメリット

投資信託の最大のデメリットは、利用に手数料がかかるという点です。 投資信託には大きく販売手数料と信託報酬、信託財産留保額の3つが挙げられます。

販売手数料は、投資信託を購入する時に発生する手数料です。 基本的には「投資信託を購入した額の数％」を手数料として払うことになります。 中にはまれに、販売手数料のかからない投資信託を販売している企業も存在します。

信託報酬は、投資家の代わりに資金を運用するために発生する手数料です。信託報酬は基本的に「年に数％」という形で表わされる場合が多いです。

例えば、信託報酬が1%だった場合、「投資家の投資信託の保有額に対して1%」が信託報酬として支払う額になります。 

信託財産留保額とは、最後の換金、つまり信託を解約した際に発生する手数料です。主に解約時の投資信託の額に対して、0.3%程度を手数料として、差し引かれるような形で支払うことになります。

それぞれの手数料はそこまで高いように感じないかもしれません。しかし、これらの手数料は投資信託ごとに変わります。つまり、高額な手数料をとる商品もあれば、安い手数料で住む場合もあるということです。

そして、もちろん手数料が高くなると、その分収益は減ってしまいます。投資信託を購入する際は、事前に手数料に関して下調べをしておく必要があるのです。

20万円以上の所得は確定申告が必要！

会社員が副業を行う際、場合によっては個人で確定申告をしなければいけないケースがあります。

副業を行う際に押さえておきたいポイントは「収入」と「所得」の定義の違いです。

もし他人から雇用される「アルバイト」という雇用形態の場合、稼いだ給料の全てが自分の「収入」となります。一方、投資は「所得」になります。 仮に投資を行うことによって何らかの出費が発生した場合、経費として全体の収益から差し引くことができるからです。

まとめると、全体の収益から諸々の経費を差し引いた額が所得になり、年間所得が20万以上で確定申告をする義務が発生します。

初期投資とリスクの少ない投資方法

ここまで、それぞれの投資方法の特徴やメリット・デメリットをお伝えしてきました。全体の傾向として、「初期投資額の多さ」また「リスクの大きさ」が投資初心者にとってネックになることがお分かり頂けたと思います。 

では、初期投資額とリスクのどちらも小さい投資方法として、どのようなものがあるのでしょうか。 それはズバリ自己投資です。自らに時間と労力をかけ投資をし、自分自身をお金を稼ぐ投資商品にしてしまうのです。

自己投資をすることで、これまで知らなかった自分の可能性、将来性が見えてきます。また、自己投資のやり方次第で、一生稼ぎ続けられる、お金を生むスキルを身につけることもできるのです。

中でもオススメなのが、セールスコピーライティングです。セールスコピーライティングを簡単に言うと「物を売るための能力」と言えます。 お金を生み出すビジネスの基本として、必ず持っておいて損はないスキルだと言えます。 

以下の記事では、セールスコピーライティングの基礎的な部分についてまとめてあります。 ぜひ読んで参考にしてみてください。

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